日本特殊陶業(5334)【M&Aなどテコに5年後、営業利益1000億円を目指す!】


日本特殊陶業  [5334] 東証1部 時価:3,220円

日本特殊陶業(5334)は2021年3月期を最終年度とする新たな中期経営計画で連結売上高5000億円(前期は3476億円)、営業利益で1000億円(621億円)を目標に定めた。積極化している合併・買収(M&A)の効果を検証するため、投下資本利益率(ROIC)を新たな指標として設定。年間で最大300億円程度をM&Aの資金として確保し、競争力を引き上げる。
 現行の中期計画で当初目標としていた16年3月期の売上高は3630億円、営業利益は600億円で、営業利益は前期で到達した。世界シェアの高いエンジン車向けの点火プラグは欧米で好調が続いており、環境規制の強化で酸素センサーも伸びるとみている。特にフォルクスワーゲンの排ガス操作問題を契機に、排ガス測定時の条件がより厳格化されることが予想され、エンジンの燃焼効率の向上に貢献するハイエンドスーパープラグや排ガス浄化システムをより精緻にコントロールするための「全領域センサ」の需要に追い風が吹いており、「NOxセンサ」の拡販余地も出てきました。
 更に、今年に入って同社は、半導体製造装置向けの部品に強い日本セラテック(仙台市)を73億円で買収。海外でも、スイッチなど広く部品を扱う米ウェルズマニュファクチャリング(ウィスコンシン州)の経営権を約300億円で取得した。ウェルズ社の買収額は同社にとって過去最大の金額である。
 セラテックは半導体分野、ウェルズ社は北米の補修市場と、いずれも競争力の低い分野を強化する狙いがある。弱点を補強するだけでなく、今後は強みを磨く手段としてもM&Aを活用する。
 同社は昨年4月に二野工場(岐阜県可児市)を新たに稼働させ、主力の点火プラグの増産体制を整えた。プラグの生産能力は2020年までに年産10億本(現在は8億本)に高める考えだ。
 自動車関連の生産能力増強は一巡し、今期は過去最大規模の615億円に達した設備投資額が来期以降は200億〜300億円程度に減る見通し。同社では減る分を主にM&Aに振り向け、稼ぎ頭の自動車関連だけでなく医療やエネルギー、環境分野にも収益源を広げていく考えであり押し目は注目してみたい。
2015/12/22/8:10