東鉄工業(1835)【JR東日本の安全投資を追い風に業績好調が続く!】



東鉄工業  [1835] 東証1部 時価:3670円

東鉄工業(1835)は鉄道工事に強みを持つ総合建設業で、売上高の8割を占める大口顧客のJR東日本(9020)が進める、駅のホームドアや耐震補強などの安全投資が追い風になり、好業績が続きそうだ。
JR東日本は昨年までの6年間で、山手線の24駅にホームドアを設置。東鉄工業が受け持ったのはこのうちの5割。鉄道関連工事に特化し、JR東日本への売上高依存度が高い東鉄工業にとって収益面で柱だ。2020年6月までに京浜東北線など延べ34駅に設置する計画であり、ここでも確実な受注を狙う。
 ホームドアを設置するかどうかの目安は「1日あたりの乗降客が10万人」とみられ、単純な線引きでは100駅程度が設置基準に該当する。総武線や中央線などで整備が検討されることになりそう。1駅あたり5億円前後とされるホームドアの設置工事が、20年以降も続きそうだ。
 JR東日本は今後10年で、首都直下地震対策の耐震補強工事に3000億円を投じる。東鉄工業はトンネル補強など、このうちの3分の1の工事の受注を目指すという。
 鉄道関連工事は独自のノウハウが必要で、一般の建築や土木工事に比べライバルが少ない。利益率もその分高く、東鉄工業の売上高営業利益率は17年3月期までの10年間の平均が7%と、2〜3%程度の他の準大手を引き離す。「東日本大震災以降、耐震補強工事の効率化ノウハウを積み上げており、一段の利益率向上も期待できる」という。更に、東京五輪関連では競技会場の最寄り駅である千駄ヶ谷駅の改良工事なども業績に貢献する見込みがあります。
同社の18年3月期第一四半期の連結経常利益は前年同期比12,5%増の16,1億円に伸び、上期計画の46億円に対する進捗率は5年平均の27,4%を上回る35,4%に達しており、直近3ヶ月の実績である4−6月期の売上営業利益率も前年同期の6,4%→6,9%に改善しています。
ゼネコン各社は足元で好業績を謳歌する一方、株式市場からは東京五輪後の需要先細りが懸念されているが、東鉄工業は、JR東日本への依存度が高いが、少なくとも五輪後の懸念とは無縁で、当面は独特な存在感を示すことになりそうだ。
2017/10/26 7:50